「住み続ける」をさらに考える
身体機能が下がっても大丈夫な住まいですか？（「リフォーム」のページ参照）
歳を重ねると身体機能が下がることは避けられません。住まいを考えると、できれば現役時代に老後に備えた最低限のリフォーをしたほうがよいと思います。高齢になるとお金はできるだけ使いたくないとか、おっくうになるとか、とかく行動が鈍くなります。最低限のリフォームとは
①段差の解消
②手すりの設置
でしょう。加えて、できれば
③トイレや浴室、玄関や廊下を広くする（特に玄関は見落としがちですが、将来万一車いすを使用することになると大切です）。
④さらに、介護をイメージして、例えば介護用ベッドを置く部屋、そこからトイレや浴室への移動経路なども検討しておくとよいでしょう。
費用との関係になりますが、リフォームはまとめて行ったほうが効率的です。
リフォーム業者として高齢者のための専門的な知識をもつ良心的な業者を選ぶことが大切です。
住まいの近くに知人友人はいますか？
老後は地域との付き合いが重要だと思います。今の住まいに住み続ける場合、近くに知人友人が少ないと外出の機会が減ります。子供のころから住んでいる方や自営の方は比較的地域とのつながりがありますが、故郷を離れた会社に長年勤めて退職された方は地域のつながりが少ない場合があります。職域のつながりは退社後は徐々に少なくなります（去る者は日々に疎し）。
「職域に住んでいた方」は、積極的に地域に溶け込み知人友人を作るか、故郷に住み替えるか、はたまた高齢者向けの住まいに住み替え新たに知人友人を作るか、思案のしどころです。
先立つもの（老後資金）は大丈夫ですか？
老後に必要な資金は一人ひとり異なるでしょう。このホームページでは簡単な資産を日本の平均的な数値を使って試算していますので、「老後の現状」から「老後の資金」のページにお進みください。
あるモデルケースの場合、自宅をリフォームして住み続ける夫婦の６５～８０歳の生計を一月平均２５万円として、資金としては定年時貯蓄２，５００万円、６５～８０歳までの公的年金３００万円（夫婦合計）で暮らしていけると試算しています。（詳しくは「住み替え支援事業説明員等の養成に関する資料（国交省）」の第３章６５ページ）
年金額については日本年金機構で年金を試算するサービスをしていますのでこれらを活用するのもよいと思います。
介護をしてくれる人は誰ですか？
万一介護が必要となった場合、介護保険制度では、自宅に住みながら受けることができる介護サービスがあります。このサービスには、（１）自宅で介護サービスを受ける
詳しくは
（２）自宅から施設に通って介護サービスを受ける
詳しくは
（３）短期間施設に入って介護サービスを受け自宅に戻る
詳しくは
があります。
しかし、介護（特に寝たきり状態での介護）が必要となったら伴侶や子供など身近にいる者の支援や介護は欠かせません。古くは長男夫婦が親の世話をし家屋敷を相続することが暗黙のルールでしたが、今に通じるのでしょうか？
将来の介護を曖昧にしておくことは禍根の種を残すことでしょう。そこで、
・不動産（土地建物）や資産がある場合には、話し合いで事前に不動産などを譲る代わりに介護してもらうということを取り決めておくことも考えられます。
・寝たきりのような状態になったら自宅に住むことをあきらめて、介護施設などに入所することを決めておくことも考えられます。
